腰痛予防対策の必要性を訴え日本医労連が記者会見

 日本医労連が10月7日厚生労働省において、日本医療総合研究所研究研修委員会「看護問題」プロジェクトチーム(部会)が実施した「急性期一般病院における看護職員の腰痛・頸肩腕痛の実態調査」(2012年7月)結果に基づく記者会見を行いました。会見では中野千香子日本医労連書記長が調査結果の概要が示しながら、看護師の高離職率改善につなげるとともに看護職員が健康で働き、安全で質の高い看護を提供するための職場改善が急務であることが訴えられました。前記調査結果報告は、『月刊国民医療』8月号(№308)に収録されています。