- 回復期リハビリテーションと医療連携
- 病床規模階層別一般病院群の損益の変化を考察する
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日弁連シンポジウム「深刻化する経済的理由による受診抑制」
貧困の拡大、医療費自己負担増による受診抑制が「健康格差」の拡大につながっています。日本弁護士連合会主催による、シンポジウム「深刻化する経済的理由による受診抑制」が5月16日(金)に東京で開催されます。
『月刊国民医療』3月号(№314)
・介護分野への民間活力導入政策の考察
・無年金障害者問題の今日的課題
・公教育における薬害教育の今を考える(最終回)①目次
『月刊国民医療』2月号(№313)
【特集】第22回国民の医薬シンポジウム(2013.11.24)
『月刊国民医療』1月号(№312)
特集:第1回公開医療フォーラム
第22回国民の医薬シンポジウムが終了しました
2013年11月24日(日)に東京・全労連会館ホールで開催された第22回国民の医薬シンポジウムは、全国から104名のみなさんの参加で終了しました。ご参加、ご協力ありがとうございます。シンポジウムの内容は『月刊国民医療』2014年2月号に掲載予定です。ここでは「シンポジウムのまとめ」部分を公開します。シンポまとめ
『月刊国民医療』11・12月合併号(№311)
『月刊国民医療』10月号(No.310)
腰痛予防対策の必要性を訴え日本医労連が記者会見
日本医労連が10月7日厚生労働省において、日本医療総合研究所研究研修委員会「看護問題」プロジェクトチーム(部会)が実施した「急性期一般病院における看護職員の腰痛・頸肩腕痛の実態調査」(2012年7月)結果に基づく記者会見を行いました。会見では中野千香子日本医労連書記長が調査結果の概要が示しながら、看護師の高離職率改善につなげるとともに看護職員が健康で働き、安全で質の高い看護を提供するための職場改善が急務であることが訴えられました。前記調査結果報告は、『月刊国民医療』8月号(№308)に収録されています。
平民研連シリーズシンポジウ
平民研連シリーズシンポジウム 「日本の教育-現状と課題をさぐる(4)」のご案内
日時:2013年10月19日(土)午後2時~5時
場所:文京区民センター2C会議室(文京区本郷4-15-14)
参加費:(資料代)500円 事前申込み不要
内容:
主催者報告「日本とアジアの平和をめぐる状況」
小沢隆一氏(東京慈恵会医科大学・民科法律部会)
報告「高校での平和教育のとりくみ」
関原正裕氏(埼高教委員長・歴史教育者協議会)
報告「現代平和をめぐる状況と大学での平和教育のとりくみ」
-学生と共に「平和を考える」の講義と実践-
赤井純治氏(新潟大学名誉教授)
主催:平和と民主主義のための研究団体連絡会議(平民研連)