2015年3月6日、第9回医療動向モニタリング小委員会が開催されました。小委員会では、①医療制度改革法案、②新専門医制度、③成長戦略と医療、④TPP、⑤医療提供体制におけるホールディングカンパニーをめぐる動向、などについて解説・報告が行われました。
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『月刊国民医療』2月号（№324）
『月刊国民医療』12/1月号（№323）
医療・介護フォーラムが終わりました
2014年12月13日、東京・平和と労働センター・全労連会館2Fホールにおいて、当研究所主催による医療・介護フォーラム「医療・介護一体改革と地域包括ケアをめぐる対抗と課題」が開催されました。フォーラムは横山壽一研究研修委員会委員長がコーディネーターとつとめ、「地域居住の保障と地域包括ケア」（鶴田禎人氏）、「地域包括ケアシステムにおける地域包括支援センターとは」（田代真樹氏）の報告を受けた後、参加者をまじえてディスカッションが行われました。
第23回国民の医薬シンポジウムが開かれました
2014年11月24日、医薬シンポジウム実行委員会主催による第23回国民医薬シンポジウムが開催され（於：東京・全労連会館2Fホール)、全国から薬剤師を中心に112名が参加。午前の部は武蔵国分寺公園クリニック院長・名郷直樹氏による講演「歪められた医師主導臨床研究 医療従事者はいかに読み解くか」。午後には「HPV（「子宮頸がん予防」）ワクチン被害をめぐって」をテーマにシンポジウムが行われました。シンポではワクチン接種被害者の実態、接種推進運動とワクチンメーカーとの関係、子宮頸がん予防のあり方について報告を受けるとともに、東京医科大学医学総合研究所所長・西岡久寿樹氏による特別講演「急を要するHPVワクチン副反応実態調査」が行われました。
第7回研究・研修委員会を開催
2014年12月13日、全労連会館において第7回研究・研修委員会を開催しました。委員会では3つの研究部医会の進捗状況、2015年度研究助成、機関誌の発行形態の変更、2015年度からの新たな研究部会（「地域包括ケア研究部会」）について提案・討議が行われました。
第8回医療動向モニタリング小委員会を開催
2014年12月12日に日本医療労働会館において第8回医療動向モニタリング小委員会が開催されました。小委員会では「医療介護総合法」の具体化に関して、1.介護報酬改定をめぐる動向、2.患者申出療養の現状、3.病床機能報告制度に係る各地の対応状況、4.地域医療構想策定のガイドライン等についての検討会の状況、5.医療・介護情報活用による改革に関する専門家調査会、6.「医療・介護情報の分析・検討ワーキンググループ」の検討状況などの報告と意見交換が行われました。
『月刊国民医療』10月号（№321）
医療・介護フォーラム
2014年12月13日（土）、全労連会館2階大ホールにおいて、医療・介護フォーラムが開催されます。
フォーラムでは、「住まい・生活支援」に焦点をあて、医療・介護一体改革と地域包括ケアをめぐる対抗と課題について考えます
どなたでも参加できますので、お気軽にお越しください。
詳しくは、チラシをご覧ください。
第23回国民の医薬シンポジウム
2014年11月24日、東京・全労連会館2Fホールにおいて第23回国民の医薬シンポジウムが開催されます。
午前の部：講演「歪められた医師主導臨床研究 医療従事者はいかに読み解くか」、午後の部は「HPV（「子宮頸がん予防」）ワクチン被害をめぐって」をテーマにシンポジウム。
主催は第23回国民の医薬シンポジウム実行委員会。詳細はチラシをご覧ください。
